材料は、材料、買入部品費、補助材料費、工場消耗品費などに分けることができます。順番に見ていきましょう。

・材料  材料は、その生産すべき製品の素材となるものと考えて下さい。

     材料のうち、製品の主要部分になるものを主要材料といいます。

     その他を補助材料といいます。

・買入部品費 製品にそのまま取り付けられる部品 

・工場消耗品費 軍手やマスクなど

材料費は、ある製品にいくらかかったかが明らかかどうかによって、直接材料費と間接材料費に分類することができます。

[図解]

種類 内容
直接材料費 主要材料費、買入部品費
間接材料費 補助材料費、工場消耗品費

材料を購入したときの仕訳

例題 1

材料100,000円を仕入れ、代金は掛けで支払った。

借方 貸方
材料   100,000 買掛金  100,000

例題 2

材料100,000円を仕入れ、代金は掛けで支払った。

なお、引き取り運賃5,000円は現金で支払った。

借方 貸方
材料   105,000 買掛金  100,000
現金    5,000

材料を消費したとき(製造したとき)の仕訳

直接材料費の消費は、「仕掛品」勘定を使用します。間接材料費の消費は、「製造間接費」勘定を使用します。仕掛品(しかかりひん)とは、製品の未完成品のことです。完成途中の製品ということです。

例題 

材料80,000円を消費した。

内訳は、50,000円が直接材料費、30,000円が間接材料費である。

借方 貸方
 仕掛品       50,000
製造間接費     30,000
材料     80,000

消費単価の決定方法

材料を仕入れたあとは、商品の在庫管理をしなければなりません。

まずは、次の[データ1]・[データ2]を使って、材料の在庫管理をみていきましょう。

[データ1]

材料の仕入れ実績

日付 単価 数量
4/1 @100 10
4/10 @120 20
4/20 @80 10
  40

[データ2]

材料の消費データ

日付 単価 数量
4/30 @200 30

ここで、一つの疑問が生まれます。仕入れた材料の数は、40個です。が、それぞれ仕入単価がバラバラです。このため、在庫となる材料10個の単価をいくらにすればよいのか、わかりません。このため、ルールが必要になります。会社が勝手に価額を決めることはできないのです。ここでは、基本的な「先入先出法」「移動平均法」2つのルールを説明します。

先入先出法(さきいれさきだしほう)

これは、仕入れた材料を先に仕入れた材料から消費した、と仮定して価額を決まる方法です。

仕入れた材料のうち、先に仕入れた30個を消費した、と仮定しますから、在庫は、最後に仕入れた4/20分の10個となります。わかりやすいように色分けすると青の部分が、売上原価、赤の部分が商品在庫分となります。

日付 単価 数量
4/1 @100 10
4/10 @120 20
4/20 @80 10

[先入先出法の売上原価と期末商品]

売上原価  @100×10=1,000

      @120×20=2,400

       合計     3,600

期末商品  @80×10=   800

移動平均法(いどうへいきんほう)

これは、仕入れた材料の平均単価を計算する方法です。

平均単価をつかって、売上原価と期末商品を計算しますから同じ単価になります。

日付 単価 数量
4/1 @100 10
4/10 @120 20
4/20 @80 10

平均単価計算式  (@100+@120+@80)÷3=@100

[移動平均法の売上原価と期末商品]

売上原価  @100×30=3,000

期末商品  @100×10=1,000

消費数量の計算

材料費の消費計算には、大きく2つの方法があります。

継続記録法と棚卸計算法です。

継続記録法は、材料の購入や消費のつど、帳簿に継続して記録する方法です。

これに対して、棚卸計算法は、そのつど、継続して記録するようなことせず、購入数量と月末実地棚卸数量との差によって、当月の消費数量を計算する方法です。

材料の棚卸減耗

材料が、帳簿棚卸数量よりも実地棚卸数量が少ないことがあります。入出庫の際などに喪失することがあるためです。これを棚卸減耗といいます。棚卸減耗によって生じた減少額を棚卸減耗費といいます。

材料費の予定消費単価を用いた場合

材料費の購入単価に実際単価を用いず、あらかじめ決められた消費単価、つまり予定消費単価を用いることが認められています。

理由の一つとして、製品の原価計算は、1か月で行われるため、実際単価を集計していては、市場動向に敏感に反応した原価を管理できないからです。

予定消費単価を用いた材料費の計算

材料費(予定消費額)=予定消費単価×実際消費量

例題 1

材料1000個、直接材料を消費した。予定消費単価は@500円である。

借方 貸方
仕掛品   500,000 材料  500,000

予定消費単価を用いても、実際単価は計算します。そうしないと実態に即した原価管理ができないからです。それでは、どのようにチェックすべきでしょうか。

このことは、材料勘定を使ってみるとわかりやすくなります。

例題1に基づいた材料勘定の記載は、つぎのとおりです。貸方に予定材料費の金額500,000円を記載します。

借方 貸方
  材料予定消費額 500,000

月末において、実際消費額を計算したところ、520,000円だったとします。

これを借方に520,000円と記載します。

借方 貸方
材料実際消費額 520,000 材料予定消費額 500,000

このケースは、実際消費額と予定消費額とに20,000円の差額が生じたことになります。

この差額は、「材料消費価格差異」で処理します。

つまり、実際消費額と予定消費額との差額は、価格の違いから生じたわけです。

借方 貸方
材料消費価格差異 20,000 材  料    20,000

材料勘定は、以下のようになります。

借方 貸方
実際消費額 520,000

予定消費額 500,000

材料消費価格差異 20,000

材料消費価格差異は、以下のようになります。

借方 貸方
材料    20,000